エスプラスハウスとは?

エスプラスハウスのコンセプトについてご説明致します。

ゼロエネ住宅とはWHAT’S”ZEH”

ゼロエネ住宅とは、
新築住宅の平均でZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)の実現を目指すべく、
高断熱外皮、高性能設備と制御機構等を組み合わせ、
住宅の年間の一次エネルギー消費量が正味(ネット)で
ゼロとなる住宅(以下、「ZEH」という)のことを指します。
既設住宅もZEHへ改装することができます。

ゼロエネ住宅とは

日本の住宅寿命

日本以外の先進国の住宅寿命は、日本の2~4倍程度あります。これは日本の住宅政策が「質より量」の需給を優先したことが原因といえます。 2006年6月に「住生活基本法」が施工され、住宅に対する「量から質」への向上をはっきりもとめています。

国別、住宅平均寿命の比較

温度差の少ない、身体にやさしい室内空間に。

温度差によって血圧変動をおこし、身体に大きな負担をかけてしまうヒートショック。 それを防ぐためには住まい全体が温度差の少ない室内環境であることが重要です。

入浴中のヒートショックによる死亡者と発生月の関係

建もの燃費シミュレーションBUILDING FUEL CONSUMPTION SIMULATION

車の燃費を考えるように、住まいの燃費も計算します。
光熱費、建物燃費シミュレーションを行い、ゼロ・エネルギーを証明。

建もの燃費 計算結果

建もの燃費 計算結果

光熱費シミュレーション結果

光熱費シミュレーション結果

提案プラン例PROPOSED PLAN

エスプラスハウスのプラン提案例です。
建築時から鮮明にイメージしていただけるよう、
詳細にシミュレーションし、お客様の夢をカタチにしていきます。

提案プラン例外観 提案プラン例間取り図

※画像クリックで拡大表示されます

構造 木造軸組工法 2階建
面積 1 階床面積:64.98 ㎡(19.65坪)
2 階床面積:50.54 ㎡(15.28㎡)
延べ床面積 115.52 ㎡(34.94㎡)
施工面積 148.20 ㎡(44.83坪)
構造材 土台/桧 120×120(4寸角)
通柱・隅柱/桧120×120(4寸角)
梁桁/米松乾燥材
断熱仕様 屋根/ウレタンフォーム(現場発泡)150mm
壁/ウレタンフォーム(現場発泡)90mm
基礎/ウレタンフォーム(現場発泡)90mm
外部建具/樹脂製サッシ+アルゴンガス入Low-Eガラス
外部仕上げ 屋根/ガルバ鋼板
内部仕上げ 天井・壁/クロス仕上げ 床/無垢・フローリング
設備仕様 太陽光発電システム 5.1kW
熱交換換気システム(熱回収率90%) LED照明

概算建物金額:2,300万円
(UA値)=0.41(㎡・K) (ηA値)=1.0※ηA値:冷房期の外皮平均日射熱取得率

コンセプト

3~4人家族を想定とした住宅。1階にはLDKと水廻り、2階がプライベート空間である。 1階LDKと吹抜を中心とした空間はすべての室を吹抜空間に向けることにより、室内どこにいても気配を感じ取れるようコンパクトで一室空間的な住居とした。
吹抜を大きくとることにより、冬季の日射を室内の奥まで取り入れることができ、南側の深い軒の出とバルコニーにより夏季の日射を遮る。
東西の窓は最小限におさえ、南北方向の採光・通風を確保できるようにしている。間仕切りを極力少なくし、将来の変更にもフレキシブルに対応できる。 自然エネルギーを最大限利用して、冬はもとより夏の生活をも快適にした住宅である。

外部機関との連携COOPERATION

エスプラスハウスは、
外部機関の住宅瑕疵担保責任保険法人や、パッシブハウスジャパンと連携し、
セカンドオピニオン、サードオピニオンのように、
その建物の安全性や性能を証明いたします。

一般社団法人パッシブハウス・ジャパン会員証

一般社団法人パッシブハウス・ジャパン
会員証

株式会社住宅あんしん保証住宅あんしん事業者証

株式会社住宅あんしん保証
住宅あんしん事業者証

シロアリ防除施工保証書

シロアリ防除施工保証書

アイシネン(断熱材)保証書

アイシネン(断熱材)保証書

長期保全・メンテナンスCONSERVATION & MAINTENANCE

エスプラスハウスは長期優良住宅の基準に基づき、
建築後も長期に安心していただくために、
5年・10年・15年・20年・30年と、
定期的なメンテナンスサポートを行います。

維持保全計画(30年間)

維持保全計画(30年間)

○長期優良住宅建築計画等に変更があった場合、必要に応じて維持保全の方法の変更を行うものとする。
○点検の結果をふまえ、必要に応じて調査、修繕又は改良を行うこと。
○★は地震時や台風時の後、当該点検の時期にかかわらず臨時点検を行うものとする。
○各点検において、劣化の状況等に応じて適宜維持保全の方法について見直すものとする。

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